飛行機の手荷物制限に注意

海外赴任への出発や一時帰国などの際、注意することのひとつに「飛行機での手荷物の扱い」が挙げられます。手荷物には、搭乗客が直接機内に持ち込む「機内持ち込み手荷物」と、搭乗前に航空会社のチェックインカウンターで預ける「受託手荷物」の２種類がありますが、航空会社ごとにそれぞれ重量や個数に制限があり、超過すると多額のオーバーチャージを課せられることがありますので、出発・帰国の際の荷づくりには注意が必要です。

「機内持ち込み荷物」と「受託手荷物」の危険物制限

「機内持ち込み荷物」と「受託手荷物」には、ともにセキュリティの観点から、

液体物
火器
刃物類
輸送禁止品

などに関して厳しい制限が設けられています。

日本の空港では、「機内持ち込み荷物」に液体持ち込み制限があり、液体物を機内に持ち込む際には、それぞれを100ミリリットル（100g）以下の容器に入れ、さらにそれらをまとめて容量1リットル以下（縦横20cm以下）のジッパー付き透明プラスチック製袋に入れる必要があります。「受託手荷物」には液体物を入れることができますが、液体物の種類によっては制限がありますので、事前の確認が必要です。

また、喫煙用のライターは、「受託手荷物」に入れることはできず、１人１個に限れば「機内持ち込み荷物」に入れることが可能です。

ナイフや包丁、はさみ、カッターナイフなどの刃物類は、「受託手荷物」に入れることはできますが、「機内持ち込み荷物」に入れることはできません。

ただし、いずれも航空会社によってルールが異なりますので、事前に確認しましょう。

航空会社ごとに設定された無料許容量に注意

近年、航空会社によって「機内持ち込み手荷物」と「受託手荷物」の無料許容量の制限は厳しくなり、手荷物の個数・サイズ・重量が無料許容量を超過した場合、多額のオーバーチャージが設定されています。

「機内持ち込み手荷物」の無料許容量は、国際線エコノミークラスの場合、個数制限は1～2個、総重量は7kg～18kgが一般的で、荷物のサイズには3辺の長さや和に制限を設けています。

一方、「受託手荷物」の無料許容量は、国際線エコノミークラスの場合、「1個あたり重量23kg以下の手荷物を2個まで」が一般的ですが、1個までに制限している航空会社もあります。

また、同じ航空会社でも路線によって無料許容量の範囲が異なる場合もありますので、事前に航空会社へご確認のうえ、荷づくりを進めるようにしてください。

格安航空会社は手荷物の有無によって運賃形態が異なる

格安航空会社（LCC）の場合、事前の予約状況等に合わせて燃料の搭載量などを必要最低限に抑えてコスト削減を行っていますので、手荷物の制限はより厳しくなっています。

「機内持ち込み荷物」は、LCCの海外路線の場合、一般的に5kg～7kgに制限されていますので、できるだけコンパクトにまとめる必要があります。

また、LCCでは、「受託手荷物」に関しては、運賃と手荷物料金を別々に、もしくは「受託手荷物なし」の運賃と「受託手荷物あり」の運賃それぞれを設定している航空会社が主流です。そのため、予約時に手荷物の重量をあらかじめ確定させておく必要があり、チェックイン時の計量で超過している場合には、多額のオーバーチャージを課せられます。出発当日に困ることがないよう、ある程度余裕をもたせたうえで予約することが賢明です。