海外赴任先での教育の選び方アドバイス
海外赴任先の教育機関の種類や転校の手続きを知ったなら、次に考える必要があるのは、子どもをどの教育機関に通わせるのがベターなのかということ。赴任先の教育事情はもちろん、親と子どもの状況をしっかりと把握したうえで、慎重に検討していきましょう。
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1. 現地の教育機関の特性を知ることから
子どもにとって精神的な負担が少なく、日本国内の転校とあまり変わらない感覚で馴染んでいけるのは、日本人学校です。教科書も日本国内と同じものを使用するため、学習が遅れる心配も少ないといえます。ただ、せっかくの海外赴任でも大半を日本人のコミュニティ内で過ごすことになり、現地の子どもたちや文化と触れ合う機会が狭まってしまうことは否めません。
一方、現地校や国際学校では、様々な国の子供たちや教師と時間をともにするため、国際感覚や多様性を認め合う気質などが養われていきます。ただ、子どもの性格によっては精神的負担も大きくなり、親をはじめとする周りのケアが大切になります。特に現地校の教育水準は国によってまちまちのため、現地校に通わせながら、補習授業校や家庭教師、通信教育などで学習面をフォローされている家庭も少なくありません。現地校や国際学校を選択するなら、可能であれば海外赴任前に現地を訪れて教育事情を下見してみることもおすすめします。
2. 子どもの年齢や性格によって選択肢を考える
「海外で暮らすのだから、生きた外国語を覚えさせたい」と思うのは、親として子どもの将来を考えてのことかもしれません。しかし、実際に教育を受けるのは、あくまでも子どもたち。学校選びの際には、子どもの状況や性格などをよくふまえたうえで、親子でなるべく話し合って決めることが大切です。
現地校や国際学校でいきなり外国語での授業を受けるとなると、言葉の壁がそれぞれの教科の習得以上の負担になることも考えられます。一方、学年が低いときから日常的に外国語ばかりに触れていると、日本語が疎かになってしまう状況にもなりかねません。
さらに、子どもの性格によっても現地への適応度合いは異なりますので、年齢や性格を考慮のうえ、子どもの目線に立って慎重に転校先を選別していくことが肝心です。
異文化に触れることを大切にしながらも、子どもとの会話や現地の日本コミュニティとのつき合いなども疎かにせず、子どもの負担軽減と現地への適応をバランスよく考えていく必要があるといえるでしょう。
3. 海外赴任の任期や教育の予算も大切
加えて、海外赴任の任期や教育にかけられる予算も重要な選択基準となります。短期間の赴任であれば、現地校や国際学校に馴染む間もなく帰国となってしまいますので、日本人学校を選ぶことが無難だといえます。また、公立の現地校は基本的に無償ですが、私立校や国際学校の授業料は負担が大きくなります。
このように、赴任先の教育事情、教育方針、子どもの状況、親の状況を総合的に検討したうえで、親にも子どもにもベターな選択を考えていきましょう。
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